HOME ＞ 読まないと損する貯金&節約術 ＞ 子供の教育費ってどの位かかる？
さて、子供をもつ幸せ・成長を見守る喜びというのは、他のなにごとにもかえがたい最高の幸せですよね。
しかし金銭的な面から見てみると、子供にかかるお金・教育費は人生のなかでもとても大きな負担のひとつとなります…。
そんな今回は「教育費はどのくらいのお金が必要なのか？」を調査しまとめてみました。
子供への教育方針や進路によって金額は大きく変わってきますが、一般的な平均額を知っておくことによってだいたいの目安がわかると思いますので、ぜひ計画的に準備してのちのち困らないようにしましょうね。
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幼稚園から大学までの平均的な教育費
| (単位＝万円) | 公立 | 私立 | |
| 幼稚園 | 年少 | 23.0 | 52.5 |
| 年中 | 21.6 | 50.6 | |
| 年長 | 28.4 | 58.1 | |
| 3年間合計 | 73.0 | 161.2 | |
| 小学校 | 1年 | 35.3 | 168.2 |
| 2年 | 27.3 | 114.1 | |
| 3年 | 29.1 | 123.0 | |
| 4年 | 32.0 | 129.1 | |
| 5年 | 35.7 | 141.4 | |
| 6年 | 40.8 | 148.2 | |
| 6年間合計 | 200.2 | 824.0 | |
| (単位＝万円) | 公立 | 私立 | |
| 中学校 | 1年 | 48.0 | 153.2 |
| 2年 | 40.1 | 108.0 | |
| 3年 | 53.4 | 119.0 | |
| 3年間合計 | 141.5 | 380.2 | |
| 高校 | 1年 | 59.2 | 127.4 |
| 2年 | 49.5 | 91.4 | |
| 3年 | 47.5 | 94.4 | |
| 3年間合計 | 156.2 | 313.2 | |
※｢子どもの学習費調査」（文部科学省 平成18年度）
※上記は授業料のほかに、塾・習い事などの費用も含みます。
大学の学費比較
| 入学金 | 授業料 | 施設設備費 | 4年間合計 (医･歯科は6年間) | |
| 国立大学 | 28.2 | 53.6 | - | 242.6 |
| 私立大学文科系 | 26.2 | 72.2 | 16.2 | 379.8 |
| 私立大学理科系 | 27.6 | 101.2 | 21.0 | 516.4 |
| 私立大学医科 | 119.9 | 269.6 | 125.8 | 1,701.5 |
| 私立大学歯科 | 60.3 | 344.8 | 98.9 | 1,835.1 |
※文部科学省調べ（2006年度）
組み合わせ別 教育費一覧
ほぼ公立の場合
幼<私立> ⇒ 小<公立> ⇒ 中<公立> ⇒ 高<公立> ⇒ 大<国立>
合計＝ 901.7万円
大学が私立の場合
幼<私立> ⇒ 小<公立> ⇒中<公立> ⇒ 高<公立> ⇒ 大<私立文系>
合計＝ 1,038.9万円
高校・大学が私立の場合
幼<私立> ⇒ 小<公立> ⇒ 中<公立> ⇒ 高<私立> ⇒ 大<私立文系>
合計＝ 1,195.9万円
小学校以外すべて私立の場合
幼<私立> ⇒ 小<公立> ⇒ 中<私立> ⇒ 高<私立> ⇒ 大<私立理系>
合計＝ 1,571.2万円
すべて私立の場合
幼<私立> ⇒ 小<私立> ⇒ 中<私立> ⇒ 高<私立> ⇒ 大<私立理系>
合計＝ 2,195.0万円
巨額の教育費にどう対処するか？
このように、ほぼ公立で通わせることができても900万円、高校・大学を私立に通わせた場合には1,200万円となります。
医学系の大学に通わせることができる家庭はかなりの富裕層だと思いますので…ここでは考えないでおきましょう。
また、国立大学に通っている学生は4人に1人くらいの割合ですので、確率的にはほとんどの家庭が子供一人あたり1,000万円～1,200万円の範囲内で教育費がかかることになります。
では、この巨額な教育費にはどのような対策を取るべきでしょうか？これについては姉妹サイトの記事（
教育費なんて怖くない！巨額の学費に立ち向かうための10の秘策とは？）に詳しく紹介しておりますので、ぜひこちらをご参考にしてみてください。
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高校無償化について
（※下記内容はブログ執筆時点の情報のため、当時の情報が記載されています。最新の情報は文部科学省のホームページ内にある「高校生等への修学支援」をご参照ください！）
2010年度から導入された「高校授業料の無償化制度」によって、公立高校に通うすべての生徒において「授業料」が無償になりました。
ただし、無償なのは月額9900円（年間11万8800円）の授業料のみで、入学金や教材費、修学旅行の費用などは無償ではありませんのでご注意ください。
また、私立高校についても授業料の一部が減額される「高等学校等就学支援金制度」が開始されています。
これらの制度によってなんとなく負担が軽減されているように見えますが、実は2011年から16～18歳の特定扶養控除が減り所得税が増加しているので、
高校無償化や就学支援金によって減った負担分が、まるまる相殺される（もしくは逆に増えている!?）現状があります。
直近では、910万円（世帯年収）をラインに｢所得制限｣を設けたり、反対に低所得者層はより手厚い支援が受けられるような動きもありますが･･･
まあ、個人的にはあまり期待しない方がいいという結論ですけどね。
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